【賃貸版】火災保険おすすめ4選！保険のプロが教える料金相場を徹底比較

賃貸物件を借りるときに必須の火災保険ですが、管理会社に指定された火災保険に加入している人がほとんどかと思います。でも、本当にその保険で大丈夫でしょうか？何も考えずに加入して、いざ火災があったときに補償しきれなかったなんてケースもあります。

火災などの自然災害は頻繁に起きることではありませんが、だからといって加入していれば何でもいいというわけではありません。そこでここでは、賃貸物件での加入におすすめの火災保険を4つご紹介していきます。賃貸物件における火災保険の考え方と合わせて参考にしてください。

クリックで飛べる	総合評価	公式サイト	保険会社数	保険代理店運営	見積もり日数	サポート	見積もり費用
カンタン火災保険		公式	19社		当日	あり	無料
インズウェブ		公式	15社		数日	各社による	無料
住宅本舗		公式	16社		数日	あり	無料
i保険		公式	13社	✖	数日	あり	無料
価格.com		公式	10社		当日	あり	無料

記事の監修者

丸尾健　FP経験15年目

（1971.1生まれ）

詳しいプロフィール

プロフィール

株式会社N＆Bファイナンシャル・コンサルティング代表取締役。大学卒業後、大手商社系ハウスメーカーの店長職を経て国内金融機関のファイナンシャル・プランニング部門に転職。FP経験現在15年目。新規年間相談件数120件前後、面談累計件数1,500件以上。主に個別相談を中心に活動する実務家FP。

株式会社N&Bファイナンシャル・コンサルティング

【賃貸版】火災保険おすすめ4選を比較

スマホは横スクロール出来ます。

クリックで飛べる	火災	水災	水漏れ	盗難	保険タイプ	リンク
ジェイアイ傷害火災保険	◯	◯	◯	◯	新価	公式
損保ジャパン日本興亜	◯	◯	◯	◯	新価	公式
三井住友海上火災	◯	◯	◯	◯	新価	公式
東京海上日動火災	◯	ー	◯	◯	新価	公式

火災保険を自分で選ぶといっても、いくつもの保険会社が賃貸用の火災保険を用意しており、どれが最適なのか判断するのが難しいかと思います。そこで、ここでは補償だけでなくサポートもしっかりとして安心できるおすすめの火災保険を4つご紹介していきます。

ジェイアイ傷害火災保険：くらし安心総合保険

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建物のみ	〇
家財のみ	〇
建物/家財	〇
保険タイプ	新価

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ジェイアイ傷害火災保険のくらし安心総合保険は、火災や爆発などの損害だけでなく、フライパンを床に落として床に傷を付けた場合の修理費用など、幅広い補償が魅力の火災保険です。新価実損払いで対応してくれるため、古くなった家具や家電も減価されることなく補償してくれます。

また、「水回りサービス」「カギあけサービス」「医療健康相談」の24時間サポートを受けることができ、事故発生時だけでなく日常生活でのちょっとした困ったを解決してもらえます。また、地震保険はオプションで用意されており、必要に応じて加入するかどうかを決められます。

基本補償

これらの基本補償に加えて、引越中の家財の損害も補償してもらえます。

損保ジャパン日本興亜：賃貸住宅⼊居者専⽤⽕災保険「THE 家財の保険」

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建物のみ	〇
家財のみ	〇
建物/家財	〇
保険タイプ	新価

一括見積もり

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損保ジャパン日本興亜の賃貸住宅⼊居者専⽤⽕災保険「THE 家財の保険」は個人賠償責任補償が特約扱いになっており、すでに自動車保険などで個人賠償責任保険に加入している場合には、2重に保険料を払わずに済みます。一方で地震保険が原則セットになっており、手厚い補償が魅力の火災保険になります。

本人や家族の家財だけでなく、ルームシェアなどで同居している人の家財も補償の対象となっており、さらには「すまいとくらしのアシスタントダイヤル」として、水道や鍵のトラブルへの応急対応や健康医療相談、保険相談などのサービスも無料で利用できます。

基本補償

スマホ横スクロール出来ます。

※水災なしプランも用意されています。

三井住友海上火災：リビングFIT

 (4.5)

建物のみ	〇
家財のみ	〇
建物/家財	〇
保険タイプ	新価

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三井住友海上火災のリビングFITは個人賠償責任補償が最大3億円、借家人賠償責任補償も1500万円と高額な補償を受けられる火災保険です。借家人賠償責任補償には事故の示談交渉サービスが付いており、弁護士が相手との交渉を行ってくれます。

また、家族以外でも賃貸借契約で同居となっている人がいる場合には、その人の家財も補償の対象となります。さらには暮らしのQQ隊として、30分程度の応急修理（水回りのトラブル、鍵の紛失など）を無料で利用できます。

基本補償

東京海上日動火災：トータルアシスト住まいの保険

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建物のみ	〇
家財のみ	〇
建物/家財	〇
保険タイプ	新価

一括見積もり

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東京海上日動火災のトータルアシスト住まいの保険（マンション向けタイプ）は個人賠償責任補償が国内無制限、借家人賠償責任補償3,000万円と高額な補償を受けられる火災保険です。しかも類焼損害補償や地震保険まで付いており、万全の備えが欲しいという人に適しています。

保険料は他社の2倍近くしますが、それに見合った補償があり、さらには賠償事故の示談交渉も行ってもらえます。他社でも行っている応急処置サービス（水回りトラブル・鍵トラブル）にも対応しており、いざというときに迅速に対応してもらえます。

基本補償

火災保険の基本的な考え方

それではまず、賃貸物件における火災保険の考え方について説明します。そもそも、なぜ火災保険に加入しなくてはいけないのかをしっかりと把握して、自分に最適な火災保険選びに役立てましょう。

火災保険は管理会社指定でなくてもOK

賃貸物件の契約をするとき、ほとんどの管理会社が火災保険も同時に契約することになります。このため、賃貸契約と火災保険契約がセットになっていると思いがちですが、実は火災保険は必ずしも管理会社が指定したものに入る必要はありません。

管理会社は火災保険を指定してきますが、その保険では自分の家財を補償しきれないような場合には、もっと手厚く補償してくれる火災保険に自分で加入しても構いません。

丸尾

物件選びをするときに「火災保険は自分で加入したい」と伝えておくと、スムーズに話を進めてもらえます。

賃貸向け火災保険を構成する3つの保険

一般的な賃貸用火災保険はこの3つの保険で構成されています。それぞれの役割について見ていきましょう。

借家人賠償責任保険

日本では過失によって火事を起こした場合（重過失を除き）でも、失火責任法によって賠償責任は発生しません。

ただし、賃貸物件の場合には原状回復義務があり、火災を起こしてしまうと高額な損害賠償義務が発生します。このときに必要となる損害賠償金を補償してくれるのが、借家人賠償責任保険です。

多くの賃貸契約では借家人賠償責任保険への加入が義務付けられていますが、この保険は単体では加入できず、火災保険の特約扱いになっているため、実質的に火災保険への加入が必須となっています。

家財保険

家財保険は自分の家具や家電、衣類など自分の所有物が、火災や水漏れなどで損失した場合に補償してくれる保険です。

火災の場合には隣室からのもらい火に対して損害賠償請求ができないため、周りの部屋の火災から家財を守るためにも、自分で家財保険に入っておく必要があります。

個人賠償責任保険

個人賠償責任保険は、日常生活で他人に損害を与えた場合の補償に使える保険です。例えば水漏れを起こして階下の部屋が水浸しになったとき、その補償に利用できます。住宅だけでなく、自転車で歩行者をはねてしまったときなどにも利用できます。

必要に応じて地震保険を追加する

賃貸用の火災保険によっては地震保険が付いているものと、そうでないものがあります。

地震保険がない場合には、地震による火災被害に対しての補償を受けることができませんが、地震保険に加入すると保険料が大幅にアップします。

しかも地震保険では家財保険の補償額の最大50%までしか補償されず、さらには地震の規模によって補償額が変化します。

それでも補償されないよりは助かりますが、30万円を超える絵画や貴金属、宝石、骨董品などは対象外といった制約もあります。さらに家財保険の補償金額の50％が補償上限になります。

このような制約がありますので、自分の貯蓄や保有している家財などをよく考えて、万が一に備えておく必要があるなら地震保険にも加入しましょう。万が一に備えてある程度の貯蓄があるなら、地震保険は必須ではありません。

引越しても火災保険はそのまま引き継げる

火災保険は賃貸物件ごとに加入するものだと思っている人もいるようですが、引越しをしたときなどには新居に引き継ぐことができます。

2年契約で保険に加入していて、1年でまた引越しをしたとしても、その保険の残り1年分を新居での火災保険に利用できます。

これまで引越しをするごとに加入し直していた人もいるかもしれませんが、異動手続きを行うことで対象となる物件を変更できます。

丸尾

ただし賃貸物件から持ち家への引越しでは、保険の引き継ぎができません。この場合には賃貸物件の保険を解約し、持ち家用の保険に加入し直しましょう。

賃貸の火災保険相場

賃貸の火災保険に加入するときに、気になるのが保険料ですよね。一般的な賃貸向けの火災保険相場は下記のようになります。

保険料に影響するのは補償金額と地震保険の有無です。個人賠償責任補償が3億円、家財補償が1,000万円のように補償が充実している保険は保険料が高額になりやすく、さらに地震保険が付いている場合にも保険料が上がります。

ただし、保険料が安ければいいというわけではありません。4,000円の格安火災保険は魅力的ですが、家財補償が100万しかなかったら、火事などで家財を失ったときに不足分を自分で補わなくてはいけません。例えば下記のような3つの火災保険があったとします。

1人世帯でも家財の再調達価格が平均で265万円、40代の3人家族になると1200〜1500万円にもなります。

このため1人暮らしの人が火災発生時に家財の再調達をすべて保険でカバーしたいなら、火災保険Bに加入しておく必要があります。40代の3人家族であれば火災保険Cもしくは、それ以上の補償がある火災保険を選びたいところです。

丸尾

このように火災保険に加入するときには、まずは必要な補償を受けられることを前提に絞り込みを行い、その中から付帯サービスも含めて自分に最適な商品を選びましょう。

火災保険は複数の保険会社で比較しよう

賃貸物件の火災保険に自分で加入するときに、最初から1社に絞って依頼する人もいるようですが、それでは管理会社の指定する火災保険に加入するのとそれほど変わりません。

丸尾

大事なのは2〜4社に見積依頼をし、保険料や補償金額、サービス内容を比較して選ぶということです。

そのためにはまず、自分がどのような補償を必要としているのかを明確にしましょう。

少なくともこの4点だけは明確にしておきましょう。ただし、借家人賠償責任補償は自分で算出するのは難しいので、賃貸物件の管理会社に相談するのがおすすめです。また、個人賠償責任補償はすでに他の保険で加入しているなら必要ありません。地震保険の必要性についてはすでに説明したとおりです。

これらが決まれば、あとは保険会社に見積依頼をするだけです。ただし、保険会社の絞り込みだけでも時間がかかってしまいます。あまり時間をかけたくないという人は、ここでご紹介した4つの保険会社に見積依頼しましょう。

まとめ

賃貸物件の火災保険は管理会社が用意したものをそのまま加入するという人が、かなりの割合を占めていますが、必ずしもそれに加入する必要はなく、むしろ自分の家財をきちんと補償できるように、自分で火災保険を選ぶべきです。

賃貸物件の火災保険は、地震保険の付いた高額なものでも火災保険相場は2万円台で、億単位補償を受けられることを考えるとかなり割安です。

まずは自分の家財にどれくらいの価値があるのかを計算してみて、それに見合った家財補償のある火災保険を選びましょう。

もちろん、家財がそれほど多くなく、築30年以上の古い物件なら億単位の補償は必要ありません。賃貸契約に必要な借家人賠償責任補償額を確認し、最低限必要な補償条件を満たす火災保険を選びましょう。大事なのは自分に適した火災保険を選ぶということです。

1社だけの見積もりでは最適な火災保険を見つけるのは難しいので、できれば2〜4社に見積依頼し、提示された内容を比較検討したうえで、契約する火災保険を決定しましょう。

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